どうも、どうもくんです。
前書いた11銘柄投資の理論、もう少しちゃんと分析したくない?ということで
↓前回の記事はこちら↓
一応、証券会社の出している手数料から引っ張って、実際どれぐらいのコストがかかるかを計算しています。
ただ、今後の値動きなんて誰も読めないわけで、そこらへんは無視して配当金だけで語っています。
配当重視のPFだしいいよね…?
予算500万円 均等投資PF
早い話が、前回上げた画像の通りの配分で購入した場合を想定します。
購入は私のよく使っている楽天証券で現物購入、配当額は額の確定している一年分(2022年1月末は除く)ものとします。
購入タイミングも計算が面倒なので、画像の通り11/1大引け時点にします。
取得費用
株式取得額:4,942,750円
取得手数料: ~50万円 275円 × 8銘柄 2,200円
~100万円 535円 × 3銘柄 1,605円
手数料:計3,805円
取得費用総額:4,946,555円
年間想定配当額
日本マクドナルドHLDG (2702)
39円 × 100株 3,900円
SBIホールディングス (8473)
(30+120)円 × 200株 30,000円
ソフトバンク (9434)
(43+43)円 × 300株 25,800円
クレディセゾン (8253)
55円 × 300株 16,500円
荏原製作所 (6361)
(85+113)円 × 100株 19,800円
アサヒHD (5857)
(45+45)円 × 200株 18,000円
丸紅 (8002)
(37.5+36.5)円 × 300株 22,200円
三菱HCキャピタル (8593)
(15+15)円 × 600株 18,000円
日本たばこ産業 (2914)
(75+75)円 × 200株 30,000円
電源開発 (9513)
(40+40)円 × 200株 16,000円
本田技研 (7267)
(60+65)円 × 100株 12,500円
配当累計:212,700円(税引き前)
配当利回り:4.29%(取得総額比)
これに加えて各種株主優待券が入ります。
…米国株投資と比較すると、株式自体の値上がりも込みじゃないと渋いかもしれない。
ここら辺は好みでしょうかね。
予算150万円 信用取引全力PF
皆さんは野村證券の信用取引をご存じでしょうか。
ネット専門の証券会社が台頭し、信用取引を含めて取引手数料が安いこの時代
取引手数料は旧時代のまま信用取引手数料を驚異の0.5%に引き下げているというものです(オンライン専用支店のみ)
野村のオンライン信用取引:野村証券楽天証券(買建2.8%、優遇金利で条件により2.1%まで)や、他の証券会社と比べると圧倒的に低くなっています。
信用取引となると他にも諸経費が掛かりますが、維持費用が0.5%+@で済むなら前述の配当利回りと比べてもだいぶアドが取れるのではないかと思った次第です。
何よりも、維持費用が安い=年間で確保する必要がある額が少なくて済む。というわけですのでだいぶ手を出しやす感じます。
手法説明
・PF内の上から3つ目までを現物で購入
・購入した株式を信用取引の担保に入れる
・4~11までの銘柄を信用取引で購入
取得費用
現物分(購入時)
現物取得額:1,491,150円
取得手数料: ~50万円 524円 × 1銘柄 524円
~100万円 1,048円 × 2銘柄 2,096円
現物手数料:計2,620円
信用分(購入時)
信用取得額:3,451,600円
買建手数料: 524円 × 8銘柄 4,192円
取得費用総額:1,497,962円
年間想定配当額
現物分:59,700円(税引き前)
配当落調整金:153,000円 × 84.685% 129,568円
配当累計:189,268円(仮)
信用取引で保有している分は、配当金自体が貰えない代わりに配当落調整金というものが計算されます。
配当金×84.685%の分が、銘柄の取得額から引かれるという処理がされます。(その額だけ銘柄の含み益が増えることになる)
計算上の処理で済まされてしまうので、現物のPFと違い、入金された配当金を使って何かをするということはできません。利確して再投資するしかありません。(でもそうすると取引手数料が…)
ちなみに84.685%という数字は所得税15%&復興特別所得税分0.315%を引いた分です。
配当落調整金で発生した含み益を利確すると上記+住民税がまた必要になってくるので実際には二重課税になっています。
年間信用取引維持費用
買方金利:3,451,600円 × 0.5% 17,258円
管理費:110円 × 8銘柄 × 12ヶ月 10,560円
権利処理等手数料:55円 × 20単位株 × 年二回 2,200円
年間費用:30,288円
年間配当損益:159,250円
管理費は株数が少ないので最低額の110円、権利処理等手数料は権利付最終日を越えた場合に必要で銘柄により違うはずですが、面倒なので全銘柄年2回あると計算しています。
配当利回り相当:10.63%(取得総額比)
ちなみに、現物分は株主優待が入ってくる(はず)ですが、信用取引分は株主優待は入ってこないので悪しからず。
この時の委託保証金率は34.56% 株式の担保は時価評価額の80%で計算されますが、そこからほぼ3.2倍の額を信用枠で保有しています。
購入時の円滑な処理を考えると、追加で現金10万円は入れておいた方がいいのかなと感じます。信用余裕額は目安でぎりぎりだと注文できなくなる場合もあるので。
ついでに言うと野村證券の追証請求が保証金率30%を切ったタイミングと比較的高いタイミングなので、運用を始めて1年は10万円追加で入れたほうがいいかと思います。(楽天証券は20%未満)
500万円持っている人は上の手法で保有数全部3倍にして、余った額を保証金に現金差し入れすれば大体一緒になります。
簡易評価
メリット
・投資効率は当然のように高くなる
デメリット
・信用分は売却しないと利確できない(配当という別口の引出しがないため)
・二重課税
・保証金率に悩まされる恐れがある
まとめ
年利10%頑張ればいける。リスクは自分で判断しよう。
あとがき
レバレッジをかけるのは自己責任です。私はレバ狂なのでこういう運用を考えるのは好きですが、普通にリスクは他の投資法より高いと思われます。
収益に関しても何も保証していません。儲かる投資法は(リスクを何も考えなければ)ほかにいくらでもあります。
それこそ、理想論上の収益で言えばS&P500インデックスETFを信用2階建てした方が儲かると思われるわけですが、2022年のように下げ倒しの相場になると追証地獄になります。
銘柄選定も上げ下げで±0になることを理想にしつつ、現物枠に関しては特に
マクドナルドなんて高配当という観点では万人にお勧めできないのに、組み入れているのは株価変動がここ数年少ないのを評価してたりします。(ほか2銘柄も同じような理由)
まあ、コロナ前は1万円維持マシーンだったJR東も、今では大きく崩れているので株式市場に絶対は無いのですが…
ポートフォリオを完全ほったらかしに出来るギリギリで、最大限の利益を得るのが私の目標ですが、まだまだ手法は発掘できそうなのでこれからも考えていきたいですね。
それでは、皆様の知識の一部になったと信じつつ、今後ともブログを要チェックだ!
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